2020年の東京オリンピックの中止は
日本国統合を崩壊させ、各地での地方ナショナリズムを勃興させるには充分過ぎるものだった。
税収の大幅減による時の内閣の小さな政府志向の結果生じた防衛費の大幅削減は、自衛隊の独立性の向上をもたらし、それらは周辺諸国との直接的な貿易によって中央政府より強力な指導力を得た自治共和国の支配下に入っていった
日本各地で独立運動が激化する中、2023年に日本政府は特に独立運動が激しく、またもはや中央政府による完璧な統制が困難になってている各地方の独立運動を鎮静化すべく
北海道共和国、西日本連邦、北陸連合、大琉球国の連邦内で独立させ
国号を日本連邦へと改定したが、この行為は独立運動を加速させる結果となった。
2025年もはや中央政府より大きな指導力を獲得した西日本連邦は、その年開催された大阪万博にて日本連邦からの離脱を宣言、山口から近畿に至るまでの広い範囲に西方合衆国が建国された。
この動きに触発され、大沖縄帝国、長野共和国、新潟王国、能登半島及び北陸連合王国、北海道社会主義共和国連邦が相次いで独立
また、北海道の影響が削がれた東北地方では津軽共和国、福島共和国、秋田人民国が独立を果たし、その他の地域でも建国宣言が相次いだ。
この様な流れの中、北関東に位置する
茨城県も他地域に続くように、独立国家茨城共和国として2026年日本連邦からの独立を果たした。
しかし独立の直前まで防衛を中央政府に頼っていた茨城に、日本国の崩壊と同時に起こった周辺諸国からの侵略を止める力は無く、鬼怒川以西は中央政府の後継国家である首都連邦へ、また北部は福島共和国に奪われ、国力の衰退を招く事となった。
そんな混迷を極める茨城に、2027年ある一つのファシスト政党が誕生した…
