昭和21年（1946年） 春、終戦間もない東京赤坂の旧宮家邸をGHQダグラスマッカーサー元帥の密使が訪れていた。訪問の目的は。 南北朝時代から始まる壮大な歴史サスペンスが幕を開ける。

　戦後日本の政治の元型は、なんといっても占領期の占領政策にあります。連合国軍最高司令官総司令部いわゆるＧＨＱによる占領政策は日本の民主化だったと歴史教科書は教えています。しかし、よくよく考えるといくつもの疑問が浮上してきます。 　そもそも日本は民主国家でした。戦前の日本には帝国議会があり、裁判権も独立しており、普通選挙さえ実施されていました。当時の世界水準で見ても立派な民主国家でした。これに対してアメリカでは黒人に参政権が与えられていませんでした。民主主義の先進国はむしろ日本でした。民主主義後進国のアメリカが日本を民主化するという論理は完全に矛盾しています。 　戦前の日本は防共国家でした。共産主義と戦っていたのです。治安維持法によって日本共産党は解体され、ゾルゲなどのスパイを逮捕していました。終戦後、治安維持法を消し去ったのはＧＨＱです。日本共産党が復活し、社会の各領域に共産主義者が浸透していきました。これは共産化です。 　ＧＨＱの官僚たちは、ルーズベルト大統領の政策ブレーンだった共産主義者です。彼らはニュー・ディーラーと呼ばれていましたが、実際には共産主義者だったのです。日本は彼らによって共産化されました。 　ＧＨＱが実際に占領政策で嫉視した政策は、民主化とはかけ離れた圧政でした。戦勝国と戦敗国をあきらかに差別していました。連合国軍将兵が殺人や強盗や強姦をはたらいてもいっさい不問に付されました。ＧＨＱは日本の主権を奪い、まるで幼い子供がオモチャをいじくりまわすような無邪気さで、日本の憲法をはじめとする諸制度を改変しました。大東亜戦争の真実を捏造し、隠蔽し、虚偽を推し広めるプロパガンダを実施しました。ＧＨＱに対する一切の批判を言論弾圧しました。検閲を大々的に実施しました。日本の産業を弱体化させ、軍隊を放棄させ、警察から銃をとりあげ、日本の農業国家化を推進しました。不法入国する朝鮮人を野放しにして、その朝鮮人を準戦勝国民とし、各種の犯罪行為を許容し、特権さえ与えました。 　これが占領政策の現実でした。はたしてこれが民主化といえるでしょうか。