近未来、厚生労働省は財務省と結託して、高齢者の介護施設を安い国有地に建設することを計画する。条件は日本全国津々浦々にある国有地、かつ十分な介護力が近隣に確保しやすく、「安心安全な場所」。 そこで浮上したのがなんと自衛隊駐屯地。 猛反発する防衛省だが、リタイアした自衛隊員の処遇改善、また若年の任期制隊員の再就職先の確保、等の美味しい話を並べられ一方、他の防衛装備関連の予算について財務省も「前向きに検討、善処する」との言質をとれたことから妥協し、駐屯地内に介護施設が建設されていくのである。 その過程で「単なる大家さん」であったはずの自衛隊が怪獣の出現に伴う人道支援に駆り出されたり、はたまたその過程で周辺国との紛争にちょこっと絡んだりしながら、全国規模の介護施設を展開する「統合介護団」が成長していく過程を追って行きます。 なおこれは架空戦記でありますから、実在の組織、施設とは一切関わりありません、念のため

　元慰安婦の問題は、大きく膨張し、日韓関係に立ちはだかる大問題として韓国で論じられてきた。日本政府が、２０１５年１２月の日韓合意に基づき誠意を示そうとしても蒸し返され、簡単に解決しそうにない。 「帝国の慰安婦」には日本人も韓国人も含まれる。たとえ同様の扱いを受け、顛末をたどったとしても、韓国人女性の場合、戦後、祖国に帰還すると、国籍がもはや日本ではないとの「浦島太郎」現象に出遭ったに違いない。すると「韓国人としてどうか」との誹謗中傷を受けた可能性があろう。 　それが酷いイジメを招き、その結果、慢性的な精神疾患に至ったケースも少なからずあっただろう。すると元慰安婦が、日本の見舞い金を含め、和解のジェスチャーを受け入れない等、理不尽に見える反応も、むしろ病気の症状として十分説明可能ではなかろうか。