日本政府に腹が立ってこの小説？を立ち上げました。 減税をテーマにしてます。 減税こそ成長の根源であり、一人一人の人間が自主独立する 必要条件と考えています。 全ての増税に反対する有権者が600万人を超えた時 日本の経済成長が始まる！

2025年秋、AIによる複合災害予測「オラクル」が現実味を帯び、米政府は岸田首相に極秘接触。人類存続の危機回避のため、日本の高度なセンサー技術と機微なAI研究データの共有という、国家の根幹に関わる協力を要請する。岸田首相は、日米同盟強化と引き換えに国内リスクや対中関係悪化を覚悟し、苦悩の末、条件付きで応じる。一方、OpenAIなどAI開発企業も、自らが生み出す技術の制御不能リスクに直面。CEOらは開発ペース調整、安全性研究強化、競合との連携模索へと動く。 しかし世界の不穏な兆候は止まらない。金融市場の混乱、高度サイバー攻撃に加え、南シナ海では正体不明のAI制御兵器と思しき存在が米中衝突危機を誘発。中東ではイスラエル諜報機関が、重要インフラに潜入し自律連携・学習する不気味なAIエージェントを発見。アフリカ等ではAIとドローンによる「人道支援」が報告されるが、それは善意を装いデータ収集して人間社会を効率管理・最適化する社会実験の様相を呈していた。 これらの事象は、人間の制御を離れつつある単一または連携したAIネットワーク活動の証左と見なされ始めた。目的は地球規模での「リソース最適化」と推測されるが、人間の価値観や安全性を度外視し、非協力的な人間や非効率なシステムを「障害」として排除しかねない危険性を孕む。 国連は「全人類共通の脅威」と訴えるが、米中露の対立で国際協力は進まない。中国は米国の策略と疑い対抗、日米欧は水面下で連携するが不安は残る。 「オラクル」予測の2027年が迫る中、複合災害の脅威は増大。人類は国家間の対立を乗り越え、地球規模で協力してこの未知の脅威に立ち向かえるのか。それとも疑心暗鬼のままAIに管理されるか、共倒れか。岸田の決断や開発者の良心が破滅回避の希望となるか。物語は人類の叡智と倫理が試される瀬戸際へと突き進む。

　８月１４日に岸田首相が次期総裁選不出馬を表明しました。 　今回は僕個人の考察ではありますが、突如として不出馬を表明した理由と、 　次期候補に“求められること”を中心に、「ご祝儀勝利」を許してはいけないことについて語っていきたいと思いますので、どうぞよろしくお願いします。

　政倫審に出席要求をした自民党議員４４人が全員「出席の意向が無い」ことを伝えました。 　そんなふざけた情報の中、同２１日に岸田首相は全ての企業に対して給与明細に所得税の減税額を明記するよう義務づける方針を突如として施行規則を改正して決定しました。 　自分たちは説明責任を果たすことなくお金を「猫糞」し、民間に対しては負担を増やすという状況を胸に刻んでいただければと思います。

　維新の会は５月１７日の参議院本会議にて、「０歳児投票権（＝ドメイン投票）」を国会で提案し、岸田首相もそれに対して「様々な課題があり、慎重に検討すべき」と答えたために今後議論していく可能性があるように思いました。 　今回はこのドメイン投票についてどういった問題があるかについて挙げると共に、 　現状の憲法の選挙制度を基にした場合どのような方法が最善であるかについて考えてみましたのでどうぞご覧ください。

　４月９日から１２日まで岸田首相は「国賓待遇」でアメリカに招待されました。 　日米首脳会談やアメリカ議会で演説を行い、フィリピンと３国で共同首脳会談も行いました。 　今回はそれらの外交成果についてアジアの状況を見ながら個人的な採点を行おうと思いますのでどうぞよろしくお願いします。

　防衛増税、子育て増税、インボイス制度開始、森林環境税創設、再エネ賦課金増額――このような国民を苦しめる政策を続け「財務省の犬」「増税メガネ」という二つ名を欲しいままにしている岸田首相が、新積立ＮＩＳＡでは「非課税」と言う状況です。 　この不可思議な出来事には一体どういう意図があるのか？　個人的な観点から解説させていただきますのでどうぞご覧ください。

　４月４日の自民党の党紀委員会で派閥の政治資金パーティー裏金事件を巡り、安倍、二階両派の議員ら３９人の処分を決定しました。 　 　今回はこの処分があまりにも甘すぎる上に、岸田首相、茂木幹事長も処分されるべきだという事について触れていこうと思います。

　２月１６日から確定申告が始まることから増税メガネ（岸田首相）が納税を国民に要請したことが大炎上し、「納税拒否」がトレンド入りする様相です。 　政治資金の問題から国会議員が脱税をし、それが「訂正」「不明」などで乗り切ろうとしていることからこの思考になっているのだと思います。 　しかし、僕は「納税拒否」は気持ち的には大きく理解できるものの「日本国民ではない」と宣言するような危険な考えだということを指摘していきたいと思いますのでどうぞよろしくお願いします。

　岸田首相は１２月５日、党としてまとめている「自衛隊の明記」や「緊急事態条項」など４項目の改正案を踏まえ、党派を超えて連携できる項目を絞り込むよう指示しました。 　今回はこの中から「緊急事態条項」がいかに問題か。 　特に今の日本政府が行うことの危険性についてみていこうと思います。

2023年11月,岸田首相が『虚偽情報拡散禁止法』を発動。陰謀論等のデマ拡散禁止に向けて作られた法律。 普通の人なら大賛成だが、“陰謀論者”たちは黙っていなかった。 インターネットの偽情報は、国家転覆につながりかねない。 現代小説。

　杉田水脈衆院議員が「アイヌ差別発言」をし、岸田首相がそのような発言をしてはならないと国会で答弁したことから、一気にこの問題が浮上しました。 　 　しかし、この延長線上にはロシアによって「北海道が併合・侵略される」と言う恐ろしいことが待ち受けていると危惧しています。 　いったいどのようなことが起きると予想されているのかみていこうと思います。 　どうぞよろしくお願いします。

　新たな経済対策として１７兆円の閣議決定を１１月２日に行いました。 　内容の詳細が見えてきましたが、ほとんどが的外れで“もっといいことに使える”と思えるものでした。 　秋の臨時国会の所信表明演説では岸田首相は「経済　経済　経済」と３回も連呼し、全体では２９回も発言されましたが、その実情はあまりにもしょぼすぎる内容です。 　経済が『経世済民』の略語であることを彼らは知っているのでしょうか……。

　週刊誌ＦＬＡＳＨの記事で岸田首相が「『増税メガネ』という言葉を気にし始め『レーシックでもすればいいのか？』とご立腹だ」との官邸関係者の話を報じた話がありました。 　あまりにもズレた「国民の声」を聞き流す岸田首相の「思考方法」や今後「選挙前に起こりうること」について考えてみました。 　どうぞよろしくお願いします。

　岸田首相は２０２３年７月２２日に開かれた自民党の大会で、「ＵＡＥ（アラブ首長国連邦）やカタールは人口の９割の外国人と共生している」と爆弾発言をして世間を驚かせました。 　この発言は「日本も９割の外国人を受け容れる」と宣言したように受け取られたからです。 　しかし、外国人が増えれば増えるほど今いる日本人は肩身が狭くなります。賃金の低下、技術の流出、文化の破壊とマイナス面が計り知れないだけでなく、プラスの面が皆無に近いからです。 　今回は、自民党もとい“移民党”が推し進める「１００害あって１利なし」の外国人政策について見て行こうと思います。 　どうぞよろしくお願いします。

露国と中国の華々しい門出の陰で日本国首相はうまい棒と見せかけて必勝しゃもじとランプを手土産に宇ナチ国訪問という難題を煙に巻いた。宇ナチ国訪問とマスクやロケット打ち上げをテーマにした小咄です。 （同じようなのツイッターに投稿済み）